先進国成長の将来

ロバート・ゴードンはノースウェスタン大学教授で、アメリカの長期的発展の権威である。彼が2012年に発表した論文、“Is U.S. Economic Growth Over?”はアメリカ経済の今後の長期的停滞を、過去2世紀に渡るデータによって説明し、大きな反響を呼んだ。

　その後、この論文を巡って、賛否両論が戦わされたが、彼は先月、こうした論争を踏まえた上で最新版のペーパーを発表し、現在議論が沸騰している（”The Demise of U.S. Economic Growth: Restatement,Rebuttal, and Reflections”,NBER WP.19895）。

　そこでの結論は、1891年から2007年の一人あたり所得（人口に占めるトップ1％を除く）の年成長率は2％であった。今後の成長に対する逆風（人口要因で-0.3％、教育の低迷で-0.2％、不平等の進行で-0.5％、政府負債の増加で-0.2％、1972年以降の技術進歩の停滞で-0.6％）を差し引くと、今後の長期的成長率は0.2％にとどまるという。

　いくつかの論点がある。第一はIT革新のインパクト（IR#3）をどう見るかだが、彼は、産業革命（IR#2）に比べてそのインパクトは一面的で、かつ短期にとどまったという。これはIT革新の消費者余剰を巡る議論と相まって今後も論議の的だろう。これの対極にあるのが、Brynjolfsson & McAfeeのThe Second Machine Ageだ。

　もう一つの点はエネルギー・環境問題に関して、定性的な意見表眼にとどまり、論議があまりなされていないことだ。これに関しては、最近のStern等のJELに載った論文が参考になろう。

　賛否どちらの意見をとるにせよ、必読の文献である。